定期減価償却と簿価計算について

減価償却費は減価償却期間(組織の会計年度やカレンダ月を表す一般用語)に基づいて計算されます。希望する減価償却期間に基づいて減価償却費を表示する選択をします。

｢減価償却詳細の表示｣をご覧ください。

資産の期間減価償却費や簿価を計算するには、まず資産の1日当りの減価償却費を計算する必要があります。

｢減価償却方法と1日当りの減価償却費の計算について｣をご覧ください。

資産の期間減価償却費や簿価を計算するには、まずその期間の日数を計算する必要があります。

多くの場合、資産の耐用年数に含まれる日数は、組織で定義されているカレンダ月や会計年度の日数と等しくなります。たとえばカレンダ月をベースに減価償却費を見る場合、その期間の日数は30か31です。会計年度をベースに減価償却費を見るとき、組織の会計年度が365日の場合は、その期間の日数も365になります。

ただし資産の耐用年数の最初と最後の期間は、全部の365日、30日、または31日と一致しないことがよくあります。最初の期間の日数は、次の式を使用して計算されます。

• 最初の期間の日数 = 設置日から期間終了日までの日数

最後の期間の日数は、次の式のどちらかを使用して計算されます。

• 最後の期間の日数 = 期間開始日から売却/廃棄日までの日数
• 最後の期間の日数 = 期間開始日から資産の耐用年数終了日までの日数

各期間の日数を計算終了後、資産の減価償却費や簿価が計算できるようになります。例については次のセクションをご覧ください。