期間減価償却費の計算
期間減価償却費は次の式で使用され計算ます。
期間減価償却費 = 1日当りの減価償却率 × その期間の日数
会計年度が基準の減価償却計算を表示するとき、減価償却費の計算で各期間をさらに2つのセグメントに分割する必要を生じる場合があります。資産の耐用年数が[設置日]から定義され、会計年数が一致しないなら、システムは資産の毎年の耐用年数に対して2つの期間原価償却費を計算します。たとえば資産の[設置日]が2002年5月1日であるとき、その寿命の最初の1年は2002年5月1日から2003年4月30日までになります。資産の会計年は11月１日から10月31日までです。このような場合、システムは2002年5月1日～2002年10月31日と、2002年11月1日～2003年4月30日の資産の減価償却費を計算する必要があります。
[減価償却方法]として二倍定率法を選択すると、資産の耐用年数の最終期間の期間減価償却費の計算では資産の[簿価]が[残余価値]より小さくなる場合があります。このような場合、資産の[簿価]と[残余価値]が等しくなるように最後の期間の減価償却費が調整されます。
例:
2003年～2005年の資産の定期減価償却費については、以下の情報をご覧ください。
- 資産の組織の会計年度は9月1日に始まり8月31日に終了
- 資産の[設置日]は2003年7月2日
- 資産の[売却/廃棄日]は2005年9月2日
- 資産の1日当りの減価償却費は1,760円
2003年の減価償却費を計算するとき、システムは次の計算を実行します。
2003年度の減価償却費 = 1日当りの減価償却費 × 設置日から期間最終日までの日数
2003年度の減価償却費 = 1,760円 × 61
2003年度の減価償却費 = 107,360円
2004年の減価償却費を計算するとき、システムは次の計算を実行します。
2004年度の減価償却費 = 1日当りの減価償却費 × その期間の日数
2004年度の減価償却費 = 1,760円 × 366
2004年度の減価償却費 = 644,160円
2004年は閏年で2004年2月が組織の会計年度2004に含まれているため、その期間の日数は366になります。
2005年の減価償却費を計算する場合、システムは次の計算を実行します。
2005年度の減価償却費 = 1日当りの減価償却費 × 期間開始日から売却/廃棄日までの日数
2005年度の減価償却費 = 1,760円 × 2
2005年度の減価償却費 = 3,520円